オウンドメディアとは自社が保有する複数のメディア媒体のうち、コンテンツマーケティングの土台となるものを示します。価値のあるコンテンツ(記事や音声、動画)をユーザーに届けることでブランド力や認知度を向上させ、ブランディングや見込み顧客の獲得につなげます。自分のメディアなら自由に情報を発信できるうえ蓄積したコンテンツが資産として残るため、マーケティングの強力な武器になるのです。

オウンドメディアの種類

自己の所有するメディア上で情報を発信していれば、次のとおりさまざまな媒体がオウンドメディアに該当します。

  • コーポレートサイト
  • 代表者のブログ
  • 採用サイト
  • ポータルサイト
  • ECサイト
  • ブランドサイト
  • メールマガジン
  • SNS

何もインターネット上で展開するメディアに限らず、パンフレットやカタログ、チラシ、雑誌などもオウンドメディアの一例です。自社や商品に関連する情報を伝える活動母体であればデジタル/紙面、形式は問いません。見込み顧客や得意先と直接コミュニケーションを図るセミナーやイベントも範疇に含まれます。

企業が運営するオウンドメディアは企業サイトの一カテゴリにブログを設置して、自社や商品の魅力や特徴などを届ける公式サイト型があります。一方の独立型は別のドメインでサイトを準備して情報発信の土台とします。通常のコーポレートサイトとは違う切り口で情報を発信するケースが多数です。

公式サイト型のブログでは商品の便利な使い方やユーザーの疑問を解決に導くノウハウ系のコンテンツが好まれます。検索エンジンを通してアクセスしたユーザーに向けて、存在の発覚や信頼性の向上を目出します。特にオウンドメディアはまだ社名や商品を知らない非認知層に向け、認知度やイメージを上げたい場合に有効な施策です。情報発信を続けてファンの獲得に成功すれば、リードの育成やブランディングに強力な効果を期待できます。

オウンドメディアは企業と消費者の接点に基づくカテゴリを表すトリプルメディアに含まれます。トリプルメディアの内訳は次のとおりです。

  • ペイドメディア:新聞やテレビ、リスティング広告など費用をかけて発信するメディア
  • アーンドメディア:SNSや口コミサイトなどユーザーが発信元となるメディア
  • オウンドメディア:企業が発信元となるメディア

デジタルマーケティングで成果を出すには上記の3つを組み合わせて運営する必要があるといわれます。ペイドメディアはコストがかさむ反面、自社や商材に興味があるユーザーをターゲットに据えるため即効性が高い施策です。

アーンドメディアは企業側のコントロールが効かないのはデメリットですが、ユーザー起点の情報は目線が同じであることから消費者の心に刺さりやすい側面があります。オウンドメディアはメディアを育てるために時間がかかる反面、自社や商品の深い情報伝達に適した手法です。

昨今はトリプルメディアは形骸化しつつあり、代替の概念として「PESO」モデルの活用が進んでいます。PESOでは従来のアーンドメディアにシェアドメディアを加えた4つの分類で企業のマーケティング活動を表現します。

  • アーンドメディア:記者やインフルエンサーに宣伝を依頼する手法
  • シェアドメディア:ユーザーの自発的な意思による発信や拡散

PESOモデルでは口コミの発信主体が細分化され、企業側でも一定のコントロールができるよう変化しました。ユーザー生成コンテンツ(UGC)は現在のマーケティングの成否を占う重要な要素のため、トリプルメディアに捉われず、最新のトレンドを取り入れた戦略の立案・選択が求められます。

オウンドメディアのコンテンツの例

企業のオウンドメディアで発信すると好ましいコンテンツを例示します。

  • 導入事例:導入前の課題や導入後の変化、満足感を伝えるインタビュー記事
  • コラム記事:製品の使い方やツールのノウハウ、市場のトレンドなどを解説
  • ホワイトペーパー:企業・商品の特徴や売上規模などを記した資料
  • FAQ:よくある質問をまとめたコンテンツ

導入事例は、ユーザーが気になる導入前後の変化や満足感を確認できる有益なコンテンツです。記事を読んで自社と同じ課題を抱えていた企業が問題を解決したケースを目の当たりにすれば、購入意欲を高められるでしょう。

ホワイトペーパーは問い合わせフォームに入力したユーザーにのみダウンロードできる形式をおすすめします。後でメルマガや電話などコンタクトを図ることができ、中長期的な関係構築に役立つためです。

FAQはユーザーのよくある疑問に事前に答えて、問い合わせの数を減らす効果があります。簡単な質問や相談はコンバージョンに直結せず、企業にとって無駄なリソースを割く事業の推進を阻害する困った存在です。

FAQを充実させカスタマーサポートの負担を減らすと余計な業務がなくなり、企業活動に大きなメリットをもたらします。